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動画制作について
私たちは日頃様々な種類の動画を見ていますが、「動画って何？」と聞かれる難しいですよね。
まず、動画制作と映像制作の違いはご存じでしょうか。
一見似ている両者ですが、制作工程が大きく違うものです。
このページではまず、「動画とは何か」から、動画制作について解説をしていきます。
動画とは
動画は言葉通り「動く画像」のことを指します。
元々はテレビによる実写映像とほぼ同時に誕生したアニメーションを表現するもので、
漫画やイラストが動き出すことから「動画」という言葉が生まれました。
しかし時代の流れと共に動画という言葉は幅広い意味で解釈されるようになり、
現在は静止画以外のものは実写・アニメーション問わず、基本的に動画と言われています。
例えば、
・ビデオカメラで何かの動きを撮影したもの
・Web上に見られる動きのある画像
なども広義では動画に含まれるでしょう。
動画と映像の違い
一方、動画と映像とを分けてお伝えする場面もあります。
より細かい区分けを行った時、動画と映像とは何が違うのでしょうか？
動画と映像の違いは、端的に言えば IPTが高いか低いかの違いです。
IPTが高いものが動画、低いものが映像だと考えられています。
＜用語解説＞
IPT：Information per Times=一定時間あたりに得られる情報量
「IPTが高い」＝優れている「IPTが低い」＝劣っているというわけではありません。
役割の違いに応じてメリット・デメリットを使い分けているものと考えてください。
一定の時間に情報が多い方が良い・素早く訴求すべきものと、
一定の時間に情報が少ない方が良い・じっくりと考えさせるものと、
内容によって向き不向きがあるのです。
＜IPTの違いと特徴＞
IPTが高い…
・短い時間の中でターゲットに訴求することに強い
・商品・サービスの魅力をアピールするのに向いている
IPTが低い…
・長時間視聴しても疲れにくい
・映画ドラマなどに向いている
動画を制作するには 制作を外注・自作を決める
動画を制作する際は、はじめに外注するか自作するかを決めなければなりません。
自分で作る場合と外注する場合とでは費用が大きく違います。
＜外注・自作を決める時に考慮すべきこと＞
・プロジェクトの特徴 ・予算 ・目的 ・ターゲット
たとえば、社内向けの動画なら予算をかけず自作することも視野に入れることができます。
一方で、テレビCMやYouTube広告などを制作する場合は外注した方が良いでしょう。
なぜなら広告の完成度が企業のイメージに直結するからです。
低クオリティな動画では、企業イメージまで毀損してしまうため、
費用はかかっても、プロの動画制作会社に依頼した方が良いと判断できます。
このように、動画の目的やターゲット、予算と照らし合わせたうえで、
動画制作を外注するか自作するかを決めていきましょう。
動画制作にかかる費用相場
動画制作の費用は、制作する動画の種類や長さ、内容によって異なります。
動画制作の費用はほぼスタッフの人件費です。
そのため、数多くのスタッフが携わる動画は費用も高くなる傾向にありますし、
特殊な撮影やモデル・タレントの起用などで金額が変わることもあります。
すごく大まかな予算としては、
YouTube動画(1分半〜3分程度)…10万円程度
会社案内など簡易的なプロモーション動画…30万円から60万円程度
テレビCM・デジタルサイネージなどの本格的なプロモーション動画…80〜150万円程度
になり、その他特殊なものがあれば費用は膨らむでしょう。
＜動画制作の費用が高額になるケース＞
・360°カメラ・ドローンなどの特殊な機材を使う場合
・編集で複雑なエフェクトを加える場合
・モデル・タレントを起用する場合
これらは数百万円以上かかることも珍しくありません。
動画制作の種類と特徴
ここまで動画について大まかな定義・費用感をお伝えしてきましたが、
そもそもビジネスで利用されている動画にはどんな種類のものがあるのでしょうか。
アイミツCLOUDの検索時に使われる絞り込み検索バーは下の画像のような括りになっています。
全てを取り上げるには項目が多くなってしまいますので、
PR向けの動画・セミナー研修向けの動画・CM・デジタルサイネージについて考えてみましょう。
PR動画
商品・サービス、企業・店舗・学校などのPR動画はご依頼も多いものになっています。
広告・宣伝・紹介を主目的とした動画は、訴求したいポイントを動画化し、
実際に対象者に伝わることが必要なので、自社対応ではなく外注されるケースが多くなります。
従来パンフレットやカタログで紹介していた情報を動画化した企業紹介・サービス紹介などでは
動画は紙文書に比べて圧倒的に情報量が多く、
360℃から商品やサービスを紹介できる点が魅力的です。
また、商品では実際の利用シーンを映すことで機能の充実ぶりをアピールすることもできますし、
学校などではドローンなどで撮影することで目線を変えた施設紹介を行うこともできるでしょう。
企業・学校、商品・サービスを紹介する動画は、多様な業種で導入されています。
＜効果のある商品紹介動画・サービス紹介動画を作るためのポイント＞
- 訴求したいターゲットを明確にする
誰に向けた動画であるのか、をまずは明確にします。
万人に広く受け止められるものよりも、
動画を見て商品・学校・企業に共感して欲しい層に刺さる動画を作ることが大切なので、
ターゲット層を詳細に決定します。
- 視聴者の心理導線を踏まえストーリー・構成を考える
視聴者は何故その動画を見ようと思ったのか、を考えていきます。
例えば商品・サービスの動画であればその商品・サービスで現状抱える問題を解決したい、
学校・企業の動画であればその学校・企業について知りたい・入学、入社を検討している、
など目的があるはずです。
そのため、視聴者の目線に合わせて現状の問題を解決できると伝わるような紹介が必要です。
- 商品・サービス・伝えたいものの特徴を明確に伝える
動画の良さは情報量が多いこと。カタログ・パンフレットより多くの情報を伝えられます。
特に資料では見えにくい部分、見えない部分を動画で紹介するのは効果的。
イメージや付加価値、想いや理念のような抽象的なものも伝えやすいです。
多角的な構成で、関心を惹きましょう。
- かっこいい・インパクトがあるなど、印象に残るシーンを作る
特に大事なのは冒頭で、動画は最初の3秒が重要と言われております。
企業説明会・学校説明会など会場内で見ているケースはともかく、
特にリモート環境、Webページ上や何らかの媒体を通して見ているユーザーは
ほんの僅かの時間に続きを見るか離脱するか決めてしまいます。
継続して見てもらうため、最初の部分で強い印象が必要になります。
- 秒数の違うものを数パターン作成しておく
商品紹介動画はさまざまな人が様々なシーンで見ます。
汎用性を持たせる意味でも違うパターンを用意しておくと良いでしょう。
商品紹介動画の長さは45～90秒程度が最適とされています。
- 掲載媒体の特徴を把握した上で作成する
動画を発信する媒体はYouTube、Facebook、Instagram、ホームぺージなど多様です。
媒体ごとに利用層が異なるので、ターゲットによって発信媒体を変えなければなりません。
また、適切な動画の尺も媒体ごとに異なり、SNSなどでは尺は短めが好まれます。
商品紹介動画を制作する際は、掲載媒体の特徴を把握した上で作成することが大切です。
セミナー・研修動画
セミナー・研修を目的とした動画では
・研修テーマが明確であること
・知識をインプットし、実際の研修で定着させること
・視聴後に「活用しよう」と思ってもらうこと
が大切です。
途中で集中を途切れさせない構成にするため、クイズ・インタビュー・よくある事例の再現など
変化をつけながら視聴してもらえるように作成するため、プロの手を借りた方が効果的です。
最後まで見てもらい、その後セミナー・研修の効果を実感してもらえる内容を練りましょう。
＜セミナー・研修動画の形式＞
- マニュアル形式
マニュアル形式は商品やサービスの説明や注意事項を紹介するのにおすすめの形式です。
営業手法・商品・サービスの使用方法などを理解するための研修に利用できます。
マニュアルや本を通じて時間をかけて理解するより格段に変わりやすく、
実践的に学ぶこともできます。
視聴する側も見るだけなので取り組みやすく、効率的に学習を行えることが魅力です。
2. セミナー形式
セミナー形式は、講義式とも言われています。
セミナー（講義）中の授業や研修の様子を撮影し、それを見やすく編集した形式です。
セミナーを開催するたびに、講師を呼ぶとなると、打ち合わせや移動時間・講師への報酬など
研修のたびに大きなコストが発生します。
しかしセミナーを撮影しておけば、低コストで研修を受けてもらうことが可能です。
また録画されたものは不要な部分をカットできるため、より効率よく学習ができるでしょう。
3. ドキュメンタリー形式
実際に会社で働いている社員や、会社の雰囲気・環境を撮影する形式です。
マニュアル形式やセミナー形式と異なる点としては、リアリティの高さが挙げられます。
普段の社員の様子や雰囲気、企業理念や会社の風土などを伝えることが可能です。
新卒・中途採用向けの会社紹介なら、働くイメージを掴んでもらいやすくなります。
CM用動画
CMと一口に言っても実は様々な種類の広告があり、目的・ターゲットもやや異なり、
そのターゲットに向けて効果的な動画を打ち出す必要性があります。
ターゲットとトレンドを意識し、興味関心を惹くことができるCMは視聴者の印象にも残り、
最近は興味を持った視聴者がSNSで拡散するなど、想定を超えた反響に繋がることもあります。
より高い効果を得るためには、動画そのものの質、企画・構成もとても重要で、
CMについては自社対応ではなく専門の動画制作会社へ依頼される方が圧倒的に多いです。
また、動画そのものではなく、どの媒体にどんなCMを出すのかも検討しなければなりません。
そこで、代表的な3つ、交通広告・ネット広告・テレビCMの特徴を確認しておきましょう。
1. 交通広告
交通広告とは、公共の交通機関や関連施設に掲示されている広告です。
＜交通広告の主な特徴＞
- 反復訴求効果が高い
通勤・通学で交通機関を利用する方々に対して繰り返し訴求できます。
人間は何度も同じ広告を目にするうちに、サービスや商品を無意識に記憶していきます。
このことから、認知度アップはもちろん、購買行動の促進も高く期待できるでしょう。
- 対象のターゲットにアプローチしやすい
交通機関や掲載場所によって利用者の属性をある程度絞ることができる点が魅力です。
特定のターゲット・その地域を利用する人向けにアピールすることが可能です。
交通広告は掲載する地域や広告形態、期間、交通機関によって価格が大きく異なります。
2. ネット広告
ネット広告は更にいくつかの種類に分かれていて、費用形態もそれぞれ異なります。
<ネット広告の主な費用形態3つ＞
- CPV(＝Cost Per View)課金
広告が一回「再生される」ごとに費用が加算されていく費用形態。
- CPM(=Cost Per Mille)課金
広告の「表示回数」に応じて費用が加算されていく費用形態。
- CPC(=Cost Per Click)課金
広告が「クリックされる」ごとに費用が加算されていく費用形態。
主なネット広告は以下のような課金形態をとっています。
主なSNS媒体と費用形態を見てみましょう。
Facebook：CPM課金orCPC課金 Twitter：CPV課金
Instagram：CPM課金orCPC課金 YouTube：CPV課金orCPC課金
ネット広告はターゲット層が明確・ユーザー分析が容易というメリットがあります。
一方、非常に短時間で消費者に魅力を訴える必要があるため、
動画の質・IPTは極めて重要になってきます。
3. テレビCM・タイムCM
特定の番組の広告枠で放映されるCMです。
1回30秒単位・6ヵ月ごとの契約が基本になり、認知度アップに高い効果を発揮します。
＜タイムCMのメリット・デメリット＞
タイムCMのメリット：
放映時間が長い
提供表示がされる
毎週同じ時間に視聴者の目に届く
基本的に競合とバッティングすることがない
※タイムCMは1つの商材につき1クライアントのみの出稿となるため
タイムCMのデメリット：
後述のスポットCMと比べるとトータルの放映料は高い
出演者の不祥事・番組打ち切り等のリスク
※不祥事・打ち切りの際に広告主のブランドイメージが傷つくこともあります
4. テレビCM・スポットCM
テレビ局が用意している広告枠の中から、任意の時間帯・期間を選んで放映できるCMです。
タイムCMと比べると放映料が抑えられる・契約期間の定めがないため、
短期間のセールやキャンペーンの宣伝に適しています。
一方、放映時間は15秒単位となり、タイムCMのように提供表示されることはありません。
デジタルサイネージ
デジタルサイネージは、ディスプレイを用いた看板タイプの電子広告です。
屋内・屋外問わず、さまざまな場所で展開され、機器によっては動画広告の配信が可能です。
現在でもオフライン広告の多くは、テキストやイラスト・画像が中心の広告となっているため、
映像や音声・字幕などを使って差別化を図れるのがデジタルサイネージの強みです。
動画制作の基礎知識
1. 動画制作市場の動向
皆様もコロナ禍で動画がより身近になっているのではないかと思いますが、
・ドローン撮影をしたい
・YouTube・SNS用に短めの動画を作成したい
そんな依頼も多くなってきており、動画制作市場は拡大しております。
ちなみに・・・動画の市場規模は
2020年のインターネット広告媒体費に占める動画の割合は前年比120%以上となり
社会全体で見ても急成長している市場となっています。
2. 動画制作の流れ
撮影やグラフック作成・編集というイメージは割とお持ちの方も多いかもしれません。
詳細については別のページでご案内しますが以下のような流れで動画制作は進んでいきます。
おおよその流れのイメージ
動画制作・実写の場合
お打ち合わせ→企画(絵コンテ作成やキャスティング等)→機材調達→撮影→編集
上記の流れで、おおよそ1.5ヶ月くらいで作成可能となります。
アニメーションの場合
お打ち合わせ→企画(アニメーションの種類選定・素材制作)→作成→編集
上記の流れで、おおよそ2ヶ月くらいで作成可能となります。
アニメーションの方が作業工数が実写より多いことが多くなります。
動画編集では
シーンの選定・カット／色合いの調整／BGMの追加／テロップ字幕の追加
などを行います。
10分尺の動画に対してかかる編集時間は一般的に4~8時間になります。
3. 映像制作の費用構成
映像制作の費用は大きく二つで構成されています。
1. 制作に携わるスタッフの人件費
プロデューサー、ディレクター、構成作家、カメラマン、編集スタッフなど
2. 撮影や編集の機材費
ハンディカメラ、
肩に担いで使用する放送用カメラ（ENGカメラ）映画撮影などに使われる高性能カメラ、
ドローン・３Dカメラなど
平均的な相場に対し、価格が大きく変動するときは「機材費」が一番の要因となります。
また、別途オプション料金がかかってしまい「想定していた予算を超えてしまった」
なんてことも発生することがあります。
お見積もり取得時は、
・「シナリオ作成」や「撮影後の修正」の範囲を含んでいるのか
・修正回数などの制限はないのか
などもチェックしておくと見積もりと想定の齟齬が防げます。
＜ドローンを飛ばして空撮をしてみたい、どれくらいかかる？＞
ドローンを飛ばすには下記の想定が必要です。
・基本料金…4万円から10万円前後
・機材費…2万円から5万円前後
・クルーの人件費…1人につき2万5,000円から4万円前後
・フライト料金…追加1回につき2万円から4万円前後
・編集・MA費…5万円から15万円前後
※その他に、ロケハン費用、クルーの交通費、
国交省への許可申請する際の郵送費などがかかることもあります。
<VR・AR・MR …大注目のデジタル技術の違いを教えて？>
VR…Virtual Reality(仮想現実)
コンピューターや電子技術を用いて、仮想環境や遠隔環境を実環境かのように体験できる技術です。
そこにない物をお見せできるので、施設内を見せたい・遠隔地のものを見せたい場合に使えます。
見ている人は完全にバーチャルな空間に入って現実ではない世界を見ることになります。
AR…Augmented Reality（拡張現実）
現実とCGなど仮想の世界を重ねて「拡張」する技術です。
現実の世界を主体として、目の前に実際にあるかのように物が浮かび上がります。
例えば実際の部屋に仮想家具を配置したり、道端にモンスターを出現させたりすることができます。
MR…Mixed Reality（複合現実）
実世界と仮想の世界を端末の位置情報などと合わせ融合し相互に影響を作り出す技術です。
VRとARの間であり、よりリアルに映るものになります。
例えば自分が見ているものが仮想空間に投影され、複合したものが目に映る
Microsoft HoloLensの技術(現実世界にホログラムを投影する)などはこちらに分類されます。
「バーチャルではなくて実物をお見せしたい！」そう思うかもしれませんが、
人を気軽に呼び集めることができない時もあるかと思います。
そんな時、最新技術はお客様が楽しんで触れられるので、呼び水としてお勧めです。
＜ウェビナーって何？どんなもの？＞
動画というとTV CMやSNS・YouTubeなどが先に思い浮かぶかもしれないですが、
オンラインセミナー・オンライン説明会なども動画コンテンツです。
コロナ禍で、リモート・オンラインでの活動が増えた現在、
ウェビナーの活用もますます高まっています。
ウェビナーはウェブ＋セミナーの造語で、オンラインセミナーのことを示します。
オンライン上でまとめて大勢の方にプレゼンできるため、
密を避け、効率的に、お伝えしたい情報をお届けできます。
直接対面で話ができない場面で使用することが多いため、
動画コンテンツのクオリティはとても重要。
伝えたい情報が正確に伝わるような構成も考えなければなりません。
社外向けのウェビナーについてはプロの制作会社へお任せしてみてはどうでしょうか？
いかがでしたでしょうか。
「自社にあった会社が見つからない」「会社選びに時間が割けない」「まずは相談をしてみたい」
そんな時はお気軽に「アイミツCLOUD」までお問い合わせください。
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